昨今、新型コロナウイルス感染症の拡大や働き方改革といった影響から、リモートワークの普及が進んでいます。
リモートワーク下では、オフィスワークよりも社内コミュニケーションが減少しやすい傾向にあります。そのため、従業員が孤独感を感じて帰属意識やモチベーションが低下したり、さらには生産性の低下や離職につながってしまったりといった問題が生じるケースも少なくありません。
一方で最近では、こうした問題を解消し、社内コミュニケーションの増加や従業員のモチベーションの維持・向上を図るための取り組みとして、社内表彰式をオンラインで実施する企業が増えつつあります。
そこで本コラムでは、社内表彰式のオンライン配信に関する基礎知識について、「実施するメリット」、「必要な準備とおすすめの映像配信サービス」、「成功のポイント」の3回に分けて解説していきます。今回(第1回目)は、社内表彰式をオンライン配信するメリットを詳しく解説します。
1.社内表彰式とは?
社内表彰式とは、従業員の会社に対する功績や貢献を称えるためのイベントです。当日は全社員が参加することが一般的で、受賞対象者は壇上で賞を授与されます。
会社に対する功績や貢献と一口に言っても、その内容はさまざまですが、売上や業績といった数値目標の達成が表彰の基準となるケースが多く見受けられます。
一方で、バックオフィス業務など業務内容によっては、貢献度が数値で見えにくいケースもあります。そのため、数値など明確な基準ばかりを対象にすると、賞の対象範囲が狭まり、従業員の不満につながるおそれもあります。
そのため、勤続年数や勤務態度、企業理念に沿った行動、業務効率化の実現といった形で、全従業員を対象とした賞を設け、全従業員が平等に審査・評価されるようにしておくことも重要です。
<社内表彰式における主な賞の例>
・年間MVP、社長賞
・無事故賞
・勤続賞、定年退職賞
・業務改善提案賞
・チャレンジ賞、チームワーク賞
2.社内表彰式を行うメリット
社内表彰式を実施することで、従業員側・会社側には主に次のようなメリットがあります。
【従業員側のメリット】
・モチベーションの向上
・業務効率化や生産性の向上
・社内評価の向上
【会社側のメリット】
・従業員満足度や従業員エンゲージメント(※)の向上
・従業員の帰属意識の向上
・離職率の低下
・業務効率化や生産性の向上
・業績の向上
・会社が理想とする従業員像の共有
(※)企業のビジョンやミッションを従業員が理解し、その達成に向け貢献しよういうマインドを持った状態。
社内表彰式を行うことで、従業員は日々の努力が会社に認められていることを再認識することができます。これによって、表彰された従業員のモチベーションや満足度が高まるとともに、仕事に対してやりがいを感じられるようになります。その結果、仕事の生産性が上がれば、社内で評価され、さらなるモチベーションアップにつながるといった良いサイクルを生み出すことができます。
また、社内表彰式は会社側にとってもさまざまなメリットがあります。例えば、表彰によって従業員のモチベーションや満足度、従業員エンゲージメントが高まることで帰属意識が向上し、離職率の低下やより強固な組織の形成につながります。結果として、業務効率化や生産性の向上、ひいては業績の向上といった効果も期待できます。
3.オンラインで実施することで感染症対策やリモートワークにも対応できる!
社内表彰式には上記のようなメリットが見込める一方、新型コロナウイルス感染症の拡大などを受け、感染症対策の観点から、従来のように従業員を集めて開催するスタイルで社内表彰式の実施することは難しくなっています。
そのため最近では、Web会議ツール(※)を利用して社内表彰式をオンライン開催する企業が増えつつあります。
(※)Zoom(Zoomビデオコミュニケーションズ社)や、Microsoft Teams(マイクロソフト社)、Google Meet(グーグル社)など、遠隔地同士でインターネットを介してリアルタイムに映像や音声のやり取りを行うためのツール。
オンライン社内表彰式は、感染症対策にまつわるリスクや業務負担を軽減できることはもちろん、従来と比べて規模の小さな会場でも実施できること、参加者の移動が不要となることなどさまざまなメリットがあるためです。
一方で、実際にWeb会議ツールを活用してオンライン社内表彰式を実施している企業においては、「音声や映像のトラブルで式が台無しになってしまった」「従来の式と比べるとあっさりしていて、受賞のありがたみがない」といった課題が挙がっているケースも見受けられます。
4.より魅力的な社内表彰式にするために、専門家のサポートを受けることがおすすめ
前述したようなWeb会議ツールを活用したオンライン社内表彰式の課題を解消し、イベントを成功に導くためには、配信技術やイベントサポートに強みを持つ、専門の映像配信業者のサービスを導入することがおすすめです。
映像配信においてはカメラワークや音声切り替え、効果的な演出プランなど、専門的なノウハウやスキルを要する部分が多くあり、自社のみでWeb会議ツールで実施するには難しい側面があります。
映像配信の専門業者に依頼することで、機材に関する技術的なサポートはもちろん、特別感のある演出やそれによる臨場感の醸成、トラブルを想定した体制の構築、万が一のトラブル発生時の対応などをトータルでアウトソーシングすることができます。
※記載の会社名・商品名等は各社の商標又は登録商標です
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この記事の執筆監修者情報
監修者:エヌ・ティ・ティ・ビズリンク株式会社
NTTビズリンクは、企業向けデータセンターサービスを提供する会社として2001年7月にスタートしました。
その後テレビ会議多地点接続サービス事業などの統合により、お客さまのクラウド・アウトソーシングニーズに応える為に、統合的なICTアウトソーシングビジネスを展開してまいりました。 現在、設立以来培ってきたデータセンターサービスとテレビ会議サービスの運用力を強みとして展開している、Communication&Collaboration Solutionsという新たな事業領域の1つとして、「映像イベント&配信ソリューション」をご提供しております。
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