ヴィジュアルコミュニケーションソリューションヴィジュアルコミュニケーションソリューション

企業の映像コミュニケーションは今

企業の映像コミュニケーションは今こんな風に変化しています。

300名以上の従業員を抱える企業は過半数、特に1,000人以上の従業員を抱える企業の場合は70%以上が映像コミュニケーションツールを導入しています。今や多くの企業にとって「当たり前のツール」として日々の業務を支えているのが映像コミュニケーションツールです。形態も複数人で利用する、いわゆるテレビ会議から、主にPCを利用するWeb会議、さらにはモバイルネットワークを活用してタブレットやスマートフォンでの接続も可能になり、より幅広い用途、幅広い従業員が使うツールになっています。

規模別の働き方改革に取り組んでいる企業の割合

働き方改革がクローズアップされ、社員の働き方、場所、時間が多様化。規模の大きい企業であるほど、関心も高く、取り組みが本格化しています。社員の働く場所や時間、形態が多様化するのに合わせて、社内外コミュニケーションのあり方にもあらためて注目が集まっており、映像コミュニケーションの活用の幅を広げる検討を進めていらっしゃる企業も少なくありません。

会社規模別ビデオコミュニケーション導入割合

日本企業によるM&Aは近年増加傾向にあります。あわせて、以前から続くグローバル化や業務提携、事業統合等から、企業にとってのコミュニケーションの範囲が拡大しています。一刻も早く融合のシナジー効果を発揮する上で、コミュニケーションの強化は欠かせないポイントです。一方で、それぞれ異なるシステムを導入されているケースでは、その融合や統一的運用に大きな課題を抱えていることも少なくありません。

M&A件数の推移

映像コミュニケーションツールを選択するポイント

変化するビジネス環境と映像コミュニケーションの変わらない課題。
失敗したくない導入担当者が、必ずチェックすべきポイントをご紹介します。

どこで使うか?

どこで使うか?会議室?自席?外出先?

映像コミュニケーションを利用する場所はどんな場所でしょうか?「会議室に設置して、複数人で参加したい」のか、自席から手軽に入りたいのか。

同じ会議室でも5-6人用なのか、20人用なのか、はたまた役員会議室なのかによっても選択する機器やサービスは異なります。自席から入る場合ならPCが一般的ですが、外出先の場合はPCのほか、タブレットやスマートフォンの活用も考えられます。

インターネット?自社網?テレビ会議用に作る?

インターネット?自社網?テレビ会議用に作る?

まずオープンなインターネットを用いるか、IP-VPN等のクローズド網を用いるか検討します。場所を問わずに利用するならインターネットが最も適していますが、企業の重要情報も扱う会議体の場合、セキュリティがやや気になります。また、利用帯域がコントロールできないため、混雑時に安定性が損なわれる可能性もあります。企業ユース、しかも拠点が全国や海外に跨る場合、自社網を活用するのも一般的です。セキュリティが万全になり、帯域保障ネットワークなら安定性や品質も安心できます。

テレビ会議専用に閉域網を作って活用するのも多くの企業様が実施されています。特に大規模企業でバックアップネットワークを持っている場合、通常時は余裕のあるバックアップネットワークにテレビ会議トラフィックを通して利用されるケースもあります。

拠点は日本国内のみ?海外もあり?

拠点は日本国内のみ?海外もあり?

使う拠点は国内のみでしょうか?海外拠点もある場合、海外の設備をどうするか、海外のネットワークをどうするかなど現地事情を鑑みながら総合的に検討する必要があります。国によってはインターネットの品質が悪かったり、購入できる機器に限りがある場合などもあります。

また、利用するのがクラウド型サービスの場合は問い合わせ窓口が対応してくれる言語も確認する必要があります。日本語のみの場合、日本側の担当者が海外の事情を説明するなどして意思疎通が難しくなったり、対応が長引いてしまう場合があります。

クラウド型かオンプレミス型か?

クラウド型かオンプレミス型か?

サービス事業者の用意する装置を利用して実現するのがクラウド型となり、多くのWeb会議サービスがこちらに含まれます。自社設備を持たず、ランニング費用で支払が可能なため、初期費を低減でき、利用の拡大/縮小にあわせたスケールがしやすいのもメリットです。デメリットとしてはサービス事業者側の都合でサービスの仕様やUIが変更になってしまうこともあり、特に従業員数が多い企業の場合利用コントロールに手間がかかることもあります。

オンプレミス型は市販されている必要な機器を購入し、自社設備として保有して利用する形態です。初期投資は高額になりますが、仕様を吟味すれば自社に必要な機能を厳選して導入でき、費用はかかりますが、カスタマイズの注文をすることも可能などのメリットがあります。デメリットとしては購入をしてしまうので、数年後に陳腐化してしまうリスク、必要な数量の変化にあわせて柔軟なキャパシティ変更ができないなどがあります。

プライベート型?パブリック型?

プライベート型?パブリック型?

同じクラウド型サービスでも大きくパブリック型とプライベート型のサービスがあります。パブリック型はそのサービスを利用する全ユーザーが同じ仕様の同じプラットフォームを利用します。費用は比較的安価ですが、仕様変更やメンテナンスのコントロールができず、インターネットを用いるのでセキュリティも限定的になります。

プライベート型のクラウドサービスは、クラウド型でありながら、個社別に設備やサービスを提供している形態となります。パブリック型より費用は高価になりますが、専用設備のため機能のある程度のカスタマイズに対応できたり、自社で保有するネットワークをクローズドのままセキュアに接続できるなど、特に拠点規模の大きい企業にとってメリットが多くなります。

導入後のサポートは?メール?電話?契約代表者だけ?利用者全員使える?

導入後のサポートは?メール?電話?
契約代表者だけ?利用者全員使える?

映像コミュニケーションは毎日のように使われるツールでありながら、メールや電話ほど一般化しているツールではないため、利用される方からの問い合わせやトラブル時の対応体制の構築も重要です。Web会議サービスを提供する事業者やオンプレミスで構築したシステムの場合、契約企業の代表者(主に導入と担当した担当部署のメンバー)からの問い合わせのみ受け付けているケースが多くあります。社内に情報システム部等が社内向けのヘルプデスクをしっかりと持っている企業様の場合、こういった体制で十分です。

一方で社内向けヘルプデスクが無い、もしくはあっても十分な体制ではない場合、サービス事業者側のヘルプデスク体制が選択する上で重要です。契約代表者からの問い合わせのみ受け付ける体制の場合、社内の情報システム担当や総務担当の方に問い合わせが殺到することとなり、稼動が逼迫します。そのような企業の場合は、利用者全員の問い合わせを直接受け付けてくれる外部ヘルプデスクを持ったサービスや事業者の選択をおすすめいたします。

下記一つでもあてはまるお客さまへ。
NTTビズリンクのサービスが最適です。

  • 会議室だけでなく、自席や外出先などあらゆる場所で利用したい
  • 自社網などクローズドネットワークを中心に、取引先とはインターネットも活用したい
  • 日本国内だけでなく、海外拠点とも会議したい
  • クラウド型でビジネス環境にあわせて機能拡張や規模のスケールをしたい
  • プライベートクラウド型で、個社要望にも応えてほしい
  • 社内稼動は逼迫。ヘルプデスクに全利用者の問い合わせを受けて欲しい
Communication & Collaboration Solutions
ヴィジュアルコミュニケーションソリューション
スマートグラスソリューション
コンタクトセンターソリューション
トータルインフラストラクチャーソリューション
Data Center Integrated Solutions
データセンターインテグレーテッドソリューション
採用情報
新卒採用
社会人採用
会社情報
会社概要
社長あいさつ
事業概要
企業理念
社会貢献
沿革
組織図
決算公告
アクセス
ニュース&トピックス
一覧
ご相談・お問い合わせ
サービスに関するご相談・お問い合わせ
資料ダウンロード
デモのお申込み
トライアルのお申込み
資料送付のご依頼
テレビ会議サービスの故障に関するお問い合わせ
その他お問い合わせ
サイトマップ