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ウェアラブル端末はBtoBでも使える? 種類や機能を紹介します

運動や睡眠をセンサーで計測することで健康管理を実現するツールとして、スマートウォッチをはじめとするウェアラブル端末が広く一般に浸透しつつあります。そして最近では、ウェアラブル端末を法人利用することで、業務効率化などDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めようとする企業も登場しています。

 

一方で、実際に導入している企業の数はまだ多くないため、「ウェアラブル端末でどのようなことが実現できるのか」と疑問に感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 

そこで本コラムでは、ウェアラブル端末の主な種類や機能を取り上げて、どのような活用ができるのか詳しく解説していきます。

 

 目次
1. ウェアラブル端末は大きく2つに分類できる
2. ウェアラブル端末の市場規模は現在も成長途中
3. 現場の人手不足に課題を感じている方は、スマートグラスの検討を

 

1.ウェアラブル端末は大きく2つに分類できる

各ウェアラブル端末は装着方法に関わらず、その仕様によって「機能付与」型と「モニタリング」型の2種類に分類されます。ここでは、それぞれの概要と具体例を紹介します。

 

装着者の活動・能力を支援する「機能付与」型

「機能付与」型のウェアラブル端末とは、個人の活動や能力を支援可能な各種機能を備えているものを指します。

 

個人利用目的で販売されているものとしてはスマートウォッチが代表的で、装着することで電子マネー決済や他端末のセキュリティ管理など複数の機能を集約させて、手軽に利用できるようになる仕組みです。

 

BtoBにおいては、通常のメガネと同じように装着して活用できる「スマートグラス」が注目されています。

 

「機能付与」型の例(BtoB):スマートグラスによる業務支援

スマートグラスとは、レンズ部分にディスプレイとしての機能を付与したことで現実の光景にデジタル情報を重ねて表示することができる、メガネタイプのウェアラブル端末です。

 

最近では、スマートグラスの「遠隔支援」機能を活用することで、作業の効率化やスムーズな人材育成・技術継承を実現する企業が増えつつあります。

 

活用の具体例については以下のコラムで詳述しておりますので、ぜひこちらもご一読ください。

装着者のデータを監視する「モニタリング」型

「モニタリング」型のウェアラブル端末とは、個人の生体情報や環境、位置データなどをモニタリングできる機能を備えているものを指します。

 

個人利用目的の代表的なものとしては、リストバンド型の活動量計などヘルスケア関連製品の製品が広く流通しています。また、保護者が児童を見守ることを想定して、GPS機能を活用した位置データ監視サービスなども登場しました。

 

BtoBにおいても、モニタリング型の「ウェアラブルセンサー」を活用する企業が増えつつあります。

 

「モニタリング」型の例(BtoB):ウェアラブルセンサーによる定量評価

ウェアラブルセンサーとは、身に付けることで心拍数や血圧などの生体情報を計測できるセンサーのことで、計測データはICTによってサーバーに蓄積したり、データにもとづいた健康管理を行ったりとさまざまな活用ができます。

 

BtoBにおけるウェアラブルセンサーの活用事例としては、作業現場における従業員の身体負荷の定量評価が挙げられます。模範的な動作により作業した場合と、そうでない場合での身体負荷を比較して改善点をアドバイスすることで、従業員の身体負荷を軽減して健康維持や危険防止につなげるといったものです。

2.ウェアラブル端末の市場規模は現在も成長途中

このように、すでにウェアラブル端末は個人利用だけでなく、法人利用(BtoB)においても浸透しつつあるツールの1つです。その市場規模は成長を続けており、総務省の資料(※)によると、2021年時点での世界のウェアラブル端末市場規模は、情報・映像関連で約90億ドル、スポーツ・フィットネス関連で約27億ドルと推計されています。

 

先進国を中心として個人の健康意識が高まっていることから、今後もウェアラブル端末の需要はますます高まっていくと考えられます。

 

※総務省「平成28年版 情報通信白書のポイント 」

 

これから伸びる可能性の高いウェアラブル端末の機能は?

一方で、法人においては「2025年の崖」を回避するためにDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組む企業が増えていることなどから、業務効率化や生産性向上につながる機能を持ったウェアラブル端末には高い将来性があると言えるでしょう。

 

「2025年の崖」とは、既存システムが事業部ごとに構築・カスタマイズを繰り返して複雑化やブラックボックス化している状態が継続された結果、将来的に起こり得るとされる業務基盤の崩壊や莫大な経済損失を示唆した言葉です。

 

2018年、経済産業省の「DXレポート」(※)で広く知れ渡った2025年の危機は、現状のシステムに見られる問題の解決が叶わなかった場合、DXの実現に支障をきたすばかりか年間最大12兆円の経済損失にもつながると考えられています。このような将来の問題のリスクを軽減するためにも、各企業によるDXへの取り組みが重要です。

 

特に、少子高齢化が進み生産年齢人口が減少する中で人材不足に課題を持つ生産や建築の現場においては、DXの取り組みの一部として、前述したような「遠隔支援」機能を持つウェアラブル端末の導入を検討する企業が増えつつあります。

 

※経済産業省「DXレポート」

3.現場の人手不足に課題を感じている方は、スマートグラスの検討を

「遠隔支援」機能を持つウェアラブル端末が複数存在する中でも、注目したい存在がスマートグラスです。多くの現場で活用されている他の端末と比較すると、スマートグラスは以下の通りタブレットやウェアラブルカメラでは未対応・非搭載となっている部分もバランス良くカバーしています。

スマートグラス タブレット ウェアラブルカメラ
導入の容易さ

すでに導入されている場合、
機器購入は不可

カメラ画質
ハンズフリー

マニュアルなども
内面モニターで閲覧

×
目線の共有

目線映像を共有

×

見ている映像とずれがある

OS搭載

Android OS

iOS、Android、Windows

×

Windows タブレットなどを
別途用意

 

スマートグラスはOSを搭載している上、通常のメガネと同じ要領で装着できるためハンズフリー操作や目線の共有が容易です。ウェアラブルカメラと比較すると画質が劣る製品もありますが、OS搭載により単独で多くの機能を活用できることや目線をズレなく共有できるメリットは大きいでしょう。

NTTビズリンクでは、「フィールドワークの働き方改革」を実現するため、DXを目指すさまざまな企業に「スマートグラスソリューション」をご提供しています。

映像コミュニケーション分野での20年の実績を持つNTTビズリンクは、各担当者の専門知識も豊富なため、現場の環境に最適な導入支援・運用支援が可能です。

「2025年の崖」が想定されるシステム上の問題や、今まさに現場の課題をお持ちの方、スマートグラスの導入を検討している方は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。

この記事の執筆監修者情報

監修者:エヌ・ティ・ティ・ビズリンク株式会社

NTTビズリンクは、企業向けデータセンターサービスを提供する会社として2001年7月にスタートしました。

その後テレビ会議多地点接続サービス事業などの統合により、お客さまのクラウド・アウトソーシングニーズに応える為に、統合的なICTアウトソーシングビジネスを展開してまいりました。 現在、設立以来培ってきたデータセンターサービスとテレビ会議サービスの運用力を強みとして展開している、Communication&Collaboration Solutionsという新たな事業領域の1つとして、「スマートグラスソリューションサービス」をご提供しております。

所在地:〒112-0002

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